■注文住宅と建売住宅の違いって何？
新築一戸建てとは、マンションのような集合住宅を求めることでなくあくまでも独立した家屋を求めることを指して言います。
キーワードはあくまでも「新築」ということであって、新築の住宅であれば、ハウスメーカーが計画し建築した住宅を販売する場合と、施工主がプランニングを立ててハウスメーカーに新築住宅を発注するケースとに大別されます。
注文住宅の場合を考えてみると、家族構成がどうなっているのか、あるいは将来どのような家族構成にしたいと考えているのかによって基本的な住宅設計の枠組みが決まってくるはずです。
そのうえで部屋数をどのようにするか、バス・トイレはどのような形で設置していくか、住宅に使われる素材は何がよいか、工法は何を選択するか、一般木造住宅なのか、オール電化住宅とするのか等の選択が迫られてくるのだといえます。
新築の建売住宅の場合は、あらかじめ出来上がっている住宅について購入するか購入しないかの判断は、建てられた住宅を気に入るか気に入らないかの選択によります。
そのために事前見学会等を利用し、それこそ気に入った住宅が見つかるまで何軒も見て回り漸く物件を確定させるというオーナーさんも多いと聞きます。
オーナーの意向を反映した注文住宅ではなく、画一的な建て方で建築されている物件ですから注文住宅と比較しても値段的には安くおさまるケースが多く住宅ローン等の住宅取得のための総費用を抑えるためには建売り住宅で購入することも選択肢のひとつとなってくると考えられます。
■新築一戸建て購入の際必要な自己資金はどれくらい？
注文住宅で新築一戸建てを取得しようとする場合は、相当なエネルギーを費やすことは覚悟しなければならないかも知れません。
オーナーの希望がそのまま通るわけではありませんし、オーナーの希望と、ハウスメーカー側の予算が合致するのかどうかという問題と向き合わねばならないと思われます。
ハウスメーカーは予算の大雑把な立て方は、坪単価によるところが大きく世間一般の相場からいえば新築の場合の坪単価は５０万～６０万円といったところが普通ではないでしょうか。
坪６０万円で新築を検討した場合、３０坪の家で考えた場合は総予算が１８００万円となるのです。この価格はあくまでも家本体のみを建てた場合だけですから、オール電化仕様とするのかによって単価は違ってきますし、またキッチンやバスのレベルの上下によっても総予算が大きく変わってくることになるのです。
新築一戸建てを取得しようとする場合、住宅ローンの利用もまったく無視できない存在だといえるでしょう。金融機関によって住宅ローンの商品内容はあまり差がないように考えますが、住宅取得費用の全額を融資できるという仕組みになっているようですが、基本的には少しでも自己資金があったほうがよいのではないでしょうか。
必要総資金額の１０％～１５%程度の自己資金があればベストといわれていますから、例えば２０００万円で住宅を取得しようと考えた場合、２００万～３００万円の自己資金があれば残りの１７００万円～１８００万円の住宅ローンを組めばよいということになるのです。
■団体信用生命保険って何？
ローンの組み方は生活設計そのものですから、毎月定額の支払いとするか、毎月の支払いを抑えつつボーナス払いも併用とするかによって毎月の収入に比較してローン支払いの占有率が決まってくるわけです。
現代は超低金利の時代ですから住宅ローンについても、かなりの低金利で推移しており金融機関の間で住宅ローン金利の大きな違いはないといえます。そもそもの低金利ですから、新築一戸建てを求めようと考えているオーナー予備軍にとっては住宅を求めやすい環境にはなっていると考えられます。
金融機関は基本的には貸してくれますから、注文住宅を手に入れようとする場合における、ハウスメーカーとの折衝がストレスを生むことになり、それが予算問題とも直結していきますからオーナーさんの悩みは相当に深いものになることが予想されます。
また住宅ローンも確かに金融機関は貸してくれますし、金利も低いことは低いわけですが、あくまでも借金は借金なのです。勤務先が倒産したり、自身が病気やケガをしたりと住宅ローン支払いにおいても様々なリスクが存在しています。
そのようなリスクに対応する意味でも住宅ローンの契約時に必ず加入しなければならない団体信用生命保険ですが、多少のコストが掛かり増しになったとしても手厚い保障が得られる生命保険に加入したほうがよいと考えます。
金融機関によってはガンと診断されたら住宅ローンの債務がゼロとなる保険を開発していたり、勤務先が倒産した場合に住宅ローンの支払いを保証してくれる所得補償が充実した保険を契約することができたりと個性的な様々な保険を販売している金融機関もあるのです。
経済環境や住宅取得控除等の税制の後押しもあって新築一戸建てを購入・取得できる環境は整っているといえますから、取得の大きなチャンスであることは間違いないといえるでしょう。
