環境ソリューション事業の「新東京グループ」

世界的な関心が高まっている問題のひとつとして、環境問題があげられます。
特に人類の発展とともに顕在化した、産業廃棄物処理に関しては、無関心ではいられない状況です。
「新東京グループ」はこれら廃棄物の問題に取り組み、リサイクル技術の確立やそれを可能とする設備や施設の設立に力を入れています。

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新東京グループの取り組み
まとめ

新東京グループの取り組み

もともと1992年に千葉県松戸市で産業廃棄物収集運搬業を営むことから始まった企業ですから、処理場の運営や循環資源についての知識と経験が豊富です。
現在は千葉県だけではなく、神奈川県やさいたま県の収集運搬許可を取得しており、千葉県柏市には全天候型の産業廃棄物中間処理場エコロジスタを設立しました。
2014年には事業拡大の一環として、太陽光発電事業の分野にも新しい会社を創設しています。
その他、環境関連施設運営やそれに携わる企業の再生に力を貸しており、今後も「新東京グループ」はさまざまな取り組みを行うことでしょう。

環境プロデュース事業

「新東京グループ」が手がける事業のひとつに、環境プロデュース事業があげられます。
これは各地に最新鋭の技術を結集した廃棄物処理場を構築することで、地域の環境をクリーンにする仕事です。
全天候型廃棄物処理施設エコロジスタは、その代表的な工場と言えます。
7階建てマンションに匹敵する高さを持つ工場で、この高低差を活用した運営が行われているのです。
ここでは廃棄物の再資源化や最終残滓物の搬出処理までもが効率的に行われており、環境に携わる多くの企業の注目を集めています。
他にもマテリアルプラントと呼ばれる工場を創設し、建築廃材の処分や廃コンクリートの処分を実行しているところです。
近年は、汚泥再資源化プラントの特許申請も行っています。
ここは都市開発の際に排出された汚泥を集約し、それを迅速に再資源化することで経済を活性化させることを目標としている工場です。
首都圏には欠かせない新たな工場となり得るものと言えます。

建設解体工事事業・メタルマテリアル事業

建設解体工事事業・メタルマテリアル事業は「新東京グループ」の核とも言える事業です。
グループが処理施設を保有しているため、建築物の解体から廃棄物の処理に関しては、トータルで行うことが出来ます。
解体工事が出来るといっても、簡単なことではありません。
現地調査に加え、安心・安全な解体方法を常に採用しています。
もちろん、無駄なコストは抑えることが出来るため、顧客からの信頼と満足度を得た上で活動することが出来るのです。
金属トレードと金属資源リサイクルを行うのが、メタルマテリアル事業の仕事となっています。
鉄スクラップは鉄鋼製品の主原料ともなる大切な部品です。
これらを再資源化し活用することで、限りある資源を有効活用することが出来ます。
これらの鉄スクラップは主に解体現場や工場で発生しており、「新東京グループ」が仕入れを行った上で高炉を持つメーカーに販売を行っているのです。
国内・海外問わずスクラップを輸出することで、大きなメリットを得ることが出来ます。
こうした金属資材を取り扱うためには、工場が必要となりますがグループにはメタルマテリアルプラントがありますので、効率的に鉄金属を回収することが可能です。

トータルサポート

「新東京グループ」の新しい仕事、それはトータルサポートの分野でしょう。
近年は不動産の業界で、「環境債務」という言葉が飛び交うようになりました。
有害物質やアスベストで汚染されてしまった土地や不動産のことを意味しており、この対策のために将来支払いが必要となってしまうことを意味しているのです。
この「環境債務」を放置し、そのまま積み上げてしまうと結果的に土地や不動産の価値は大幅に下がります。
グループではこうした土地の問題を解決するべく、費用の算定から使用用途に応じた土壌改善の提案を行うことが可能です。
これまで多くの環境トラブルをクリアしてきたからこそ、確かな提案が出来るという強みがあります。
具体的な土壌改善のためのスケジュールの提出や、手法についても相談が可能です。

「環境債務」で悩んでいる土地をよりバリューアップするプランも用意

さらに「環境債務」で悩んでいる土地を、よりバリューアップするプランも用意しています。
そのまま土壌汚染などを放置しておくと、資産価値は下がる一方となり総合的に不動産の価値が下がってしまう現象が発生するものです。
こうしたいわゆる「ブラウンフィールド」を、グループが活用する方法を考えています。
顧客と二人三脚で開始することで、満足度もアップし限られた土地や資源を有効活用することが出来るのです。
不動産の価値を、土壌汚染や環境破壊といった問題で下がらせてはいけません。
必ず対処する方法があります。
そうすることで、地域全体の活性化とクリーン化につながり、より多くの利益を生み出すことが可能となるのです。